リチュームイオン電池の拡大とシエアー争い

リチュームイオン電池の世界市場

リチュームイオン電池は30年前ノーベル化学賞を受賞した旭化成吉野彰氏が発明した究極の電池で大きな市場に発展しています。電気自動車の大きな進化につながり、スマホ・パソコンなどの普及に欠かせない市場になっています。2050年温室効果ガスゼロ宣言に向けて、再生可能エネルギーの蓄電池としても市場拡大が考えられます。

日本が独壇場であったリチュームイオン電池市場は中国・韓国が市場を奪いつつあります。先端技術を死守してきた日本の製品、半導体などと同様、新興国にとってかわられ厳しい競争にさらされています。日本は国を挙げて更なる技術革新を遂げ製造・販売と政府の官民一体の取り組みが問われています。継続した技術者の確保が気になります。

開発者の吉野彰氏は開発などの川上に注視するが、日本は利用する川下の政策が弱いと説いています。ToyotaとPanasonicなど企業の連携など国を挙げた政策が問われています。日産・Hondaなど中国向けは中国の電池を採用を決定しています。

リチュームイオン電池の新技術　東芝

東芝がリチュームイオン電池事業を加速しています。東芝は電池事業では遅れていますが近年、独自開発のリチウムイオン二次電池「SCiB」一般的なリチュウムイオン電池は負極に炭素を使うことが多いが、SCiBではチタン酸リチュウムを採用し、外部からの力や低温環境に強い製品を開発し本年市場に投入しています。さらに新技術で可燃性の有機溶媒を水溶液に変えた二次電池を開発し実用化に向ける取り組みを開始したと発表しました。日本には電池メーカーは沢山あり世界と競争できるノウハウをもっています。Panasonicを頂点に世界のリチュウムイオン電池を国家を挙げてリードを続けてほしいと願います。

リチュウムイオン電池は発火などの安全性

東芝の水系リチュウム電池は

・低コスト　

　　安価で不燃の水溶液を使用

　　外装菅や安全システムのコスト低減

・長寿命・高安全

　　実績のある負極材料を使用して長期間、

　　安心して運用可能

・設置場所自由

　　可燃物を含まないので危険物非該当

　　安全対策簡略化、設置場所自由

スマホやパソコンで発火する危険は海外で何度も報告されています。日本の技術で新しいリチュウムイオン電池を世に送り続ける。

不安定な再生可能エネルギーの蓄熱・蓄電

原子力発電の危険性にともなう厳しい環境の中で二酸化炭素を排出しない、再生可能エネルギーの利用は拡大されていきます。しかしコストが高く、送電網の制限などを配慮しながら２０５０年温室効果ガスゼロ宣言に向けて、官民一体で取り組む姿勢が問われてきます。

東京都も2030年には電気・ハイブリッド・燃料自動車にすると今日（2020年12月8日）小池都知事が発表しました。